|
準備学習・事後学習
|
|
本演習は、ある程度、憲法の学説・判例を知っていることを前提に進める。そのため、まずは、憲法の基本書や判例集(判例百選など)などで復習しておくことを薦める。準備学習として、問題を解くこと、事後学習として、演習を受けて得た知識とともに、学説・判例の動向をまとめたうえで、問題を復習すること。
学生便覧に基づき全体として授業時間の２倍程度の事前・事後学習が必要です。
|
|
|
|
課題・定期試験に対するフィードバック
|
|
|
定期試験で出された出題内容についての質問は、成績確定後に、適宜応じる。
|
|
|
|
履修上の留意
|
|
憲法を履修していることが望ましい。また、小型の六法はもちろんのこと、憲法の基本書および判例集が手元にある方が良い(下記の「参考文献」に例を示した)。なお、テキストについては、最新版が出版された場合にはそちらを用いることにする。また、下記の授業計画は、演習の進捗状況などにより変更することがある。
【本シラバスは、対面での演習を前提に作成している。】
|
|
|
|
授業の概要と目的
|
|
|
本演習は、公務員試験や各種資格試験(司法試験や行政書士試験など)の短答式試験を念頭に置き、今まで学習してきた憲法についての知識を確認し、基礎を固めるとともに、その知識を定着させることを目的とする。本演習の〈基礎〉では、テキストを基に、受講生が事前に問題を解いてきたうえで、受講者とともに、解答の確認と問題の解説・検討を行う。本演習の〈応用〉では、配布するプリントの問題を受講生が事前に解いてきたうえで、受講者とともに、解答の確認と問題の解説・検討を行う。
|
|
|
|
アクティブ・ラーニング
|
|
|
|
|
該当するCP（カリキュラム・ポリシー）およびDP（ディプロマ・ポリシー）
|
|
|
|
|
実務経験と授業内容の関係
|
|
|
|
|
科目ナンバリングコード
|
|
|
|
|
サブタイトル
|
|
|
|
|
到達目標
|
|
|
各種資格試験の憲法の短答式問題を解くための基礎を固めること。
|
|
|
|
授業計画
|
|
| |
|
|
【項目欄】
|
【内容欄】
|
|
|
1.
|
ガイダンス
|
演習の進め方の説明。実際に問題を解答したうえで、問題を解説する。
|
|
|
2.
|
憲法総論・人権総論１
〈基礎〉
|
憲法総論・人権総論に関する問題の解説と検討。
なお、テキストの範囲は初回演習時に示す。
|
|
|
3.
|
憲法総論・人権総論１
〈応用〉
|
憲法総論・人権総論に関する問題の解説と検討。
|
|
|
4.
|
人権総論２・包括的基本権・平等
〈基礎〉
|
人権総論・包括的基本権・平等に関する問題の解説と検討。
なお、テキストの範囲は初回演習時に示す。
|
|
|
5.
|
人権総論２・包括的基本権・平等
〈応用〉
|
人権総論・包括的基本権・平等に関する問題の解説と検討。
|
|
|
6.
|
精神的自由
〈基礎〉
|
精神的自由に関する問題の解説と検討。
なお、テキストの範囲は初回演習時に示す。
|
|
|
7.
|
精神的自由
〈応用〉
|
精神的自由に関する問題の解説と検討。
|
|
|
8.
|
経済的自由・社会権・人身の自由・国務請求権・参政権
〈基礎〉
|
経済的自由・社会権・人身の自由・国務請求権・参政権に関する問題の解説と検討。
なお、テキストの範囲は初回演習時に示す。
|
|
|
9.
|
経済的自由・社会権・人身の自由・国務請求権・参政権
〈応用〉
|
経済的自由・社会権・人身の自由・国務請求権・参政権に関する問題の解説と検討。
|
|
|
10.
|
権力分立・国会
〈基礎〉
|
権力分立・国会に関する問題の解説と検討。
なお、テキストの範囲は初回演習時に示す。
|
|
|
11.
|
権力分立・国会
〈応用〉
|
権力分立・国会に関する問題の解説と検討。
|
|
|
12.
|
内閣・裁判所１
〈基礎〉
|
内閣・裁判所に関する問題の解説と検討。
なお、テキストの範囲は初回演習時に示す。
|
|
|
13.
|
内閣・裁判所１
〈応用〉
|
内閣・裁判所に関する問題の解説と検討。
|
|
|
14.
|
裁判所２・財政・地方自治・憲法保障
〈基礎〉
|
裁判所・財政・地方自治・憲法保障に関する問題の解説と検討。
なお、テキストの範囲は初回演習時に示す。
|
|
|
15.
|
裁判所２・財政・地方自治・憲法保障
〈応用〉
|
裁判所・財政・地方自治・憲法保障に関する問題の解説と検討。
|
|
|
|
|
テキスト
|
|
| |
|
|
【書籍名】
|
【著者】
|
【出版社】
|
|
|
1.
|
法学検定試験問題集ベーシック〈基礎〉コース
|
法学検定試験委員会編
|
商事法務
|
|
|
|
|
参考文献
|
|
| |
|
|
【書籍名】
|
【著者】
|
【出版社】
|
|
|
1.
|
憲法[第７版]
|
芦部信喜
|
岩波書店
|
|
|
2.
|
判例プラクティス憲法[第３版]
|
宍戸＝曽我部編
|
信山社
|
|
|
3.
|
憲法判例百選Ⅰ・Ⅱ[第７版]
|
長谷部＝石川＝宍戸編
|
有斐閣
|
|
|
|
|
授業方法の形式
|
|
|
|
|
授業の実施方法
|
|
|
|
|
成績評価方法
|
|
定期試験(７０％)と問題検討と授業への参加状況(３０％)で成績評価を行う。
ただし、出席が３分の２以下の場合は欠格とする。
|
|
|
|
成績評価基準
|
|
|
C(合格)となるためには、到達目標を最低限達成することが必要である。
|
|
|
|
受講生へのメッセージ
|
|
|
|
|
参考URL
|
|
|
|
|
画像
|
|
|
|
|
ファイル
|
|
|
|
|
更新日時
|
|
2023/02/28 18:11
|